電業協会向け用講習会


講習会メニュー(平成29年度)
 
人材委員会
技術者教育研修(継続教育)検討小委員会
分類 区分 テーマ テキスト(税込) 受講対象 時間・講師 講習内容等
































































































(1)新人教育-電気設備 新編 新人教育電気設備(改訂版)
「H24.2/15発行(\4,104)」
新人技術者入門
初級技術者
新入社員
3~4時間

本会技術・安全委員会等より講師を派遣
電気設備概論のほか、新人技術者の業務の基礎となる設計、積算、施工に関する基本的な知識や必要不可欠な法令などを網羅的に解説します。
(2)シーケンス制御の基礎と実用講座 完全図解 現場技術者のためのシーケンス制御の基礎と実用講座
「H25.3/25発行(\1,944)」
初級技術職 3~4時間

本会技術・安全委員会等より講師を派遣
シーケンス制御を初めて学習する人向けに、基礎から実用までを完全図解し、やさしく解説します。
(3)建築電気設備技術計算の基礎 電気設備設計技術者のための建築電気設備技術計算ハンドブック 上・下巻
上巻「H23.2/1第3刷発行(\10,260)」
下巻「H23.2/1第3刷発行(\8,208)」
技術職 3~4時間

本会技術・安全委員会より講師を派遣
建築電気設備の設計・施工の実務に必要な電気技術計算のポイントを平易に解説します。(下巻を中心)
(4)施工図の見方・書き方 電気設備工事施工図の書き方(改訂2版)
「H22.7/5発行(\6,696)」
初級技術職
初級技能職
3~4時間

本会技術・安全委員会より講師を派遣
建築の躯体図,仕上図や空調・衛生設備図の見方について理解させ電気設備の施工図の見方書き方のポイントについて解説します。
(5)積算業務の基礎知識と実務のポイント 電気設備工事費の積算指針・2015年版(労務費の標準歩掛表収録)
「H27.2/25発行(\3,672)」
積算担当職及び積算業務の初級技術職 4時間

本会技術・安全委員会電気設備工事費積算WGより講師派遣
電気設備工事費の積算業務の基礎知識と積算実務のポイントについて解説する。また、最新の直接工事費(項目)についても平易に解説します。








(6)高圧受変電設備の計画・設計・施工の解説 高圧受変電設備の計画・設計・施工(改訂第六版)
「H27.5/1 第六版発行(\3,672)」
技術職 4~6時間

本会技術・安全委員会より講師を派遣
高圧受変電設備の計画、設計、施工に必要な基本事項を最新の法規に基づいて解説します。
(7)建築電気設備の耐震設計・施工マニュアルの解説 建築電気設備の耐震設計・施工マニュアル(改訂第2版)
「H28.1/29発行(\4,860)]
技術職 3~4時間

本会技術・安全委員会より講師を派遣
建築電気設備における耐震設計と施工の要点について関連法規(建築基準法等)に基づいて解説します。
(8)雷保護システムの設計・施工の解説 集合住宅における雷サージ防護システムの構築実務
「H17.8/10発行(\2,052)」
技術職 3~4時間

本会技術・安全委員会より講師を派遣
集合住宅における雷保護対策を取り上げ、2005年版の内線規程に規定された雷保護装置の施設に関する内容も含め、実務面から必要な事項を図例とともに解説します。
(9)防災設備の設計・施工の実務 ご相談ください 技術職 3~4時間

本会技術・安全委員会より講師を派遣
防災設備の設置基準、施工方法について関連法規(建築基準法、消防法等)に基づいて解説します。
(10)電設技術者のための病院の電気設備 電設技術者のための病院の電気設備
「H26.2/28発行(\2,700)」
中堅技術職 3~4時間

本会技術・安全委員会より講師を派遣
病院特有の電源ノイズ対策などの病院電気設備の必須事項のほか、病院業務の事業継続計画(BCP)に配慮した病院建築の動向、機能維持に向けた電力供給システムなどを解説します。
(11)省エネルギー・新エネルギー関連の最新動向 関連官公庁・団体等の発行図書・資料
各メーカー等の技術資料等
技術職(設計職) 2~3時間

関連官公庁・団体等、当協会(正・賛助)会員会社より講師を派遣
省エネルギー、新エネルギーの最新の動向について電気設備工事との関連について法規、技術等の面から解説します。


(12)電気設備工事・施工計画の作成方法 新編 電気設備工事施工計画書集成 改訂第3版
「H23.11/15第2刷発行(\3,888)」
中級技術職 4~6時間

本会技術・安全委員会より講師を派遣
工期や品質の確保の観点から着工前に施工計画書を作成し、施主に提出することが求められています。この施工計画書の作成手順、盛り込むべき内容について解説します。
(13)LED照明器具に関する課題と施工標準化 LED照明器具に関する課題と施工標準化検討報告(書)
「H27.12 改訂4版(実費\1,500)」
技術職(設計職) 2~3時間

本会技術・安全委員会等より講師を派遣
LED照明器具は急速に市場が広がり、現在、関連規格等が徐々に整備されつつある現状です。これを踏まえ、LED照明器具の特徴、現状と問題点、関連法規・規格の紹介と、施工上の留意点等を解説します。
(14)統合ネットワーク構築の基礎と工事 LAN工事マニュアル 新刊
「H25.2/28発行(\4,104)」
何からはじめる!?情報ネットワーク作り-ネットワーク構築の手引-
「H18.7/20発行(\2,700)」
③オリジナル資料(コピー等)
技術職
情報関連要員技術職
3~4時間

本会技術・安全委員会等より講師を派遣
・ネットワーク構築の実務を行う際の具体的な注意点、留意点およびチェックポイント
・LANの構築から維持管理まで一連の業務の流れ
・統合ネットワーク導入の前提となる各システムが共用するプラットフォームの概要、各システムの通信方法等の要点等を解説します。
(15)現場管理業務のポイント 電気設備技術者のための現場管理技術-現場代理人- 改訂版
「H28.6/1 改訂版発行(\3,240)」
中級技術職 3~4時間

本会技術・安全委員会より講師を派遣
現場代理人に必要な現場管理業務(工程管理・事務管理・原価管理・安全管理等)の概要について要点を解説します。
(16)自主検査と現場試験のポイント 電気設備工事の自主検査・現場試験 改訂版
「H26.12/1改訂版発行(\4,104)CD付」
技術職 3~4時間

本会技術・安全委員会より講師を派遣
電気工事の品質確保に不可欠な自主検査と現場試験の要点を解説します。
(17)電気設備工事届出手続きの実務解説 電気設備工事届出手続き実務 2003年版
「H21.5/20第2刷発行(\4,212)」
技術職 2~3時間

本会技術・安全委員会より講師を派遣
電気設備工事の官公庁手続きの種類は多種多様で、その届出時期も計画・着工・施工・竣工時など多岐にわたります。
これを踏まえて、現場管理業務の流れのなかで届出時期までに必要な関係各所と打合せ調整や届出書類を作成、届出についての実務を解説します。


(18)電設資材電子カタログ

(他講習会と併用)※
JECAMEC
CD-R、パンフ
資材・積算・技術職 約1時間

本会資材委員会より講師を派遣
月間43万アクセス(ページビュー)利用の電子カタログ(JECAMEC)の操作方法等についてパワーポイント等を用いて解説します。
経営
その1
(1)情報セキュリティーのリスクと対策 情報セキュリティー<リスクと対策>及び建設産業における電子商取引についての解説
(コピー資料)
経営職
事務職
2~3時間

本会経営企画委員会、電設ITWGより講師派遣
会員企業より情報セキュリティに関する具体的な対応策の要望を受けて、その要点を具体的に解説します。




経営
その2
(1)(公財)建設業適正取引推進機構の法令等に関する講習会 〇コンプライアンス、建設業法、独占禁止法、反社会的勢力対策の3分野16テーマ
〇(公財)建設業適正取引推進機構から講師を派遣
〇2~3時間程度の講義
〇資料・テキスト代(受講者1名につき3,085円)
詳細:別添資料
(2)(株)建設経営サービス(KKS)の建設業経営講習会 〇経営管理、営業力強化、コストダウン、人材管理・社員育成、等の7テーマ70タイトル
〇(株)建設経営サービスの建設業経営講習会から講師を派遣
〇2時間前後の講義
〇オリジナル資料をテキストとして使用
詳細:別添資料




その他 ○業界の発展に資する講習(研修)会として、支部・都道府県協会が独自に企画する講習(研修)会で、講習(研修)内容について、事前に技術者教育研修(継続教育)小委員会の了承を得たもの。

※電設資材電子カタログは、基本的には施工計画・現場代理人・積算指針等の講習会と併用。

【対象】

この講習会メニューは、本会各支部及び本会加入の団体会員用のものです。

【助成額】(概要)

講習会メニューに基づく講習会の実施に当たっては、下記の合計額を助成します。
詳細については担当まで問合せください。

  1. 講師料(旅費・交通費・宿泊費・謝金)の全額。
    ただし、提携講習会の助成の利用については、年間1回(1テーマ)とし、KKSの助成率は1/2となります。
    また、企画講習会については、1開催につき15万円を上限とします。(15万円を下回る場合は要した額までとします)
  2. 会場借上料、備品レンタル料等の合計額の1/2。ただし、20万円/1回を上限。
  3. 上記の講習メニューに基づく助成のほか、人材確保・育成の取組としてふさわしい事業については、支部・都道府県協会からの申請に基づき個別に審査・判断し、上限助成額を10万円として、実施費用の½を助成します。

【申請書関係等】


 
・その他
1つの講習テーマを複数回の講習会(その1、その2、その3)として開催を希望の場合は、事前(開催希望の3~4か月前)にご相談ください。講習時間・ボリューム等を考慮し、講習カリキュラムの編成が可能かどうかを回答します。

一般社団法人 日本電設工業協会
 担当 総務課(米田)
 〒107-8381 東京都港区元赤坂1‐7‐8
 電話: 03(5413)2161
 FAX: 03(5413)2166  

事業活動

電設協の主な研究成果及び関連資料
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